住宅購入可能額計算ツールの使い方と結果の読み方

ツールは、年収をもとにした返済比率から住宅関連支出の上限を求め、それを元金・金利返済分に換算します。頭金や諸費用を加味することで、購入可能な物件価格とクロージング時に必要な現金を推定します。

以下の項目を入力します。通貨は日本円を含む複数通貨から選べ、各項目はご自身の状況に合わせて調整してください。

• 通貨：日本円や米ドルなど、計算結果の通貨単位を選びます。
• 年間世帯収入（世帯年収）：税引き前の年収を入力します。返済比率の計算基準となります。
• 月額手取り収入（月間手取り収入）：税金や社会保険料を差し引いた後の手取り月収です。生活費との兼ね合いを確認する参考になります。
• 月々の債務返済額（月間債務返済額）：自動車ローン、クレジットカードの最低返済額、学生ローンなど、毎月の返済義務を入力します。
• 頭金（頭金）：購入時に用意できる現金を入力します。物件価格に上乗せされます。
• 住宅ローン金利（住宅ローン金利）：年率で入力します。将来の金利変動は反映されないため、現時点の想定金利を使うのが一般的です。
• ローン期間（返済期間）：返済年数を入力します。年数が長いと月々の負担は減りますが、総支払利息は増えます。
• 年間固定資産税（年間固定資産税）：物件にかかる年間の税金を入力します。国や地域によって金額は大きく異なります。
• 年間保険料（年間保険料）：火災保険や住宅保険の年間保険料を入力します。
• 月額住宅ローン保険料（住宅ローン保険料（月額））：米国の住宅ローンで見られるPMIなど、頭金が少ない場合に発生する保険料です。日本では該当しないことが多いため、不要なら0を入力します。
• 月額HOA費用（月額HOA費）：米国のコンドミニアムなどで課される管理組合費です。日本の管理費に相当する場合はここに入れるか、別途検討してください。
• 月額修繕積立金（月間維持費積立）：雨漏り修繕や設備交換などに備えて毎月積み立てる金額です。
• 概算クロージングコスト率（推定諸費用）：物件価格に対する諸費用の割合を入力します。国や取引形態によって異なります。
• 住宅費比率の上限（最大住宅費比率）：年収のうち、住宅関連支出に充てる割合の上限です。
• 総債務比率の上限（最大総負債比率）：年収のうち、住宅費と既存の借入返済を合わせた支出の上限です。

入力値の質が結果の信頼性を左右します。特に年収や債務、税金・保険・維持費、金利、諸費用は、実態に近い数字を入れるよう心がけてください。以下の点を確認すると、より現実的な試算になります。

• 年収は税引き前の総支給額を入力し、ボーナスや臨時収入は安定的な部分だけを含める。
• 毎月の債務返済額に、見落としがちなクレジットカードの最低返済額やリボ払いも含める。
• 固定資産税、火災保険料、修繕積立金は、対象地域や物件の種類に応じた実際の目安を調べて入力する。
• 住宅ローン金利は、現在の固定金利を想定し、将来の変動リスクを別途検討する。
• クロージングコストは、仲介手数料、登記費用、保険料、税金などを含めた現地の目安を反映する。